地震に備える

写真で解説:耐震、制震、免震の違いは?

日本は地震に強い国ですが、新しい住宅を購入する前に、ここで建築基準の基本的な理解をしてみましょう。

1981年建築基準法の改正

1981年に建築基準法が改正され、耐震性を考慮した建築設計の新しい基準が導入されました。この修正は、宮城県を襲った1978年の壊滅的な地震の結果として導入されました。

日本では気象庁が震度、揺れの程度を測定しています。気象庁は、地震によって放出されたエネルギーの量ではなく、地球の表面上のさまざまな点での揺れの程度を表します。地震活動は0から7の10段階に分けられます。宮城県地震はM7.8と測定されました。

日本の地震規模 出典:東京都「東京防災」ハンドブック

1981年以前は、建物は日本の地震規模で5を記録している地震による大きな被害に耐えるように設計されなければなりませんでした。

1981年以降に設計された建物は、日本の地震規模で6〜7の地震による大きな被害に耐えるように建設されなければなりません。(具体的には、1981年6月1日以前に建築確認証書を受け取った建築物は、旧地震基準の対象となります。)また、1981年以降に建築された新しい建築物は、衝撃に耐えるだけではありません。建物自体だけでなく、地震による生命や四肢への潜在的な害を軽減することを目的としています。

旧耐震vs新耐震

:1981年6月1日以前に建築確認証を受け取った建築物は、「旧耐震建築物」と呼ばれています。「旧」は昔を意味し、「耐震」は抵抗を意味します。

:1981年6月1日以降に建物がその証明書を受け取った場合、それは新耐震建物と呼ばれます。「新」は新しいを意味します。

日本で不動産を購入したり借りたりしようとしている人は、1981年の新耐震規格に従って建造された建物を探すことをお勧めします。

1995年に、M6.8の阪神大震災による被害は、1981年の新耐震基準に基づいて建てられた建物が、大きな大地震に耐えたという強い証拠を提供しました。もちろん、1981年の基準に準拠しても、建物が大地震で破損したり倒壊したりしないことを保証することはできません。

木造の建物

木造建築物については、1995年の阪神大震災以降、さらに重要な法改正が行われたため、2000年6月1日以降に建築確認証が押された木造住宅は耐震性が向上するよう設計されています。

地震に対する木造住宅の強化協会による最近の報告(日本木造住宅耐震補強事業者協同組合)によると、1981年以降、2000年5月以前に建設された日本の全既存木造住宅の86.2%が2000年以降の地震設計基準には準拠していません。

土台となる土壌

規模に関係なく、地震によるすべての損害を回避するように建物を設計することはできません。これは、1つの建物自体のデザイン、材料など、および2つの建物の下にある下層土、岩石などの2つの要因に基づいて、建物が揺れの中でどれだけ揺れるかが原因です。非常に弱い土台がある場所に建てられた場合、よく設計された建物でさえ「小さな」地震から大きな損害を被る可能性があります。一般的に、設計が単純で正方形または長方形の建物は地震には適しています。

耐震建築技術

日本は耐震建築の世界的リーダーです。タイプの技術を示すために、建築物として指定されているいずれかの耐震(taishin)、制震(seishin)または免震(menshin)。これら3つの用語について見ていきましょう。

耐震

(1)耐震:  壁や荷重を支える柱は、振動に対してより強くするために特定の補強材で補強されています。

耐震技術の例 鉄筋壁のある建物。画像:内外テクノ

制震

(2)制震:  建物は運動エネルギーを分散させるように設計された緩衝装置(緩衝装置のような)を備えています。

制震の技術の例 この建物は巨大な衝撃吸収材で改装 画像:KYBバイブレーションデバイス

免震

(3)免震建物から地面への衝撃を遮断する装置があります。

メンシンテクノロジーの例 高さ243メートルの首都圏の建物は、これらの巨大な衝撃吸収材を含むさまざまな耐震技術を使用しています。画像。東京都

日本で使用されている主な耐震建築技術

上記の方法はすべて建物の耐震性を高めるのに効果的ですが、免震建物は建物内の総揺れ量を減らし、揺れを適度な水平方向の動きのみに制限するのに最適です。比較すると耐震と制震方法、免震建物は三分の二以下に振るために測定されています。

トップ写真:神戸阪神大震災の後、1995年1月26日に撮影

写真クレジット:Wikmedia